【2026年分】年末調整の書き方｜自分が書く欄がわかる画像つきガイド

こんにちは！家族との時間を増やすためのお金と暮らしについて発信している、ふゆです😊

ふゆは15年間、毎年150人分の年末調整の書類を確認してきました。

この記事では、2026年分の年末調整の書き方を、書類ごとにわかりやすく解説します！保険料控除は、自動計算ツールで記入する金額も確認できます。

まずは、次の早見図と表で自分が書く書類を確認しましょう。図の小さな文字は、画像をタップして拡大できます。

① 最初に確認！あなたが書く書類・欄はどこ？

図：ふゆ作成（説明用の図解）

最初から全部の欄を埋めようとしなくて大丈夫です。まずは、次の表で自分に関係するところを確認しましょう。

確認する書類・部分	どんな人が確認する？
扶養控除等申告書	扶養家族がいない人も、基本情報と該当事項を確認
基礎控除申告書の部分	年末調整で基礎控除を受ける人。独身の人も確認
配偶者控除等申告書の部分	配偶者がいて、本人・配偶者の所得などの要件を満たす人
特定親族特別控除申告書の部分	19歳以上23歳未満の親族がいて、所得などの要件を満たす人
所得金額調整控除申告書の部分	給与収入が850万円を超え、子どもや障害に関する一定の要件を満たす人
保険料控除申告書	対象の生命保険料・地震保険料、自分で支払った社会保険料、iDeCoの掛金などがある人
住宅ローン控除の申告書	原則として、住宅ローン控除を受ける2年目以降の対象者

基礎控除・配偶者控除等・特定親族特別控除・所得金額調整控除は、1枚の兼用様式にまとまっています。

② 年末調整って何？2026年分はここを確認

年末調整は、毎月の給与から引かれていた所得税を、年末に正しい金額で計算し直す手続きです。

多く差し引かれていれば還付され、不足していれば追加で徴収されます。「書けば必ずお金が戻る」というものではありません。

控除は、税金を計算するときに差し引ける金額です。控除額そのものが振り込まれるわけではありません。

変わったこと	2026年分の数字	申告書で気をつけること
基礎控除	合計所得489万円以下なら104万円。所得が上がると段階的に減る	判定は年収ではなく「所得」で行う
給与所得控除	最低74万円（昨年は65万円）	家族の所得も今年の計算で出し直す
所得税がかかり始める目安	給与だけでほかの所得がなければ、年収178万円前後	住民税・社会保険の基準とは分けて考える
扶養親族の所得	合計所得62万円以下（給与だけなら年収136万円以下）	家族の今年の年収見込みを確認する
配偶者特別控除	合計所得133万円以下（給与だけなら年収207万円以下）	書類1のA欄（給与だけなら169万円以下）と混同しない
生命保険料控除	23歳未満の扶養親族がいる人は、新契約の一般生命保険料控除が最大6万円	特例を使う人は「年齢23歳未満の扶養親族」の欄も書く

生命保険料控除の特例は、国税庁「保険と税」で令和8年分・令和9年分への適用を確認しています（確認日：2026年10月23日）。

※ここで紹介する金額は所得税の基準です。住民税や社会保険の扶養の基準とは違います。また、この記事は「日本に住み、12月に会社で年末調整を受ける人」向けです。

出典：国税庁「令和8年分 年末調整のしかた」（対象：令和8年分／検索取得本文の確認：2026年10月22日）。

③ 書き始める前に、必要なものをそろえよう

手元に資料をまとめておくと、途中で探す手間が減ります。

まず、みんなが用意するもの

• 勤務先から案内された用紙・入力画面・記入例
• 今年の給与・賞与の明細と、年末までの支給見込み

ここからは、自分に当てはまるものだけ

• 転職した人：前の勤務先の源泉徴収票
• 配偶者や親族について申告する人：家族の収入・所得の見込み
• 対象の保険料を支払った人：生命保険料・地震保険料の控除証明書
• 国民年金などの対象社会保険料を自分で支払った人：証明書や支払額がわかるもの
• iDeCoなどを個人払込している人：掛金の払込証明書
• 住宅ローン控除を受ける人：その年分の申告書・必要な証明書など

マイナンバーや本人確認書類の扱い、証明書の提出方法は勤務先の案内で確認しましょう。

④ 「収入・所得・手取り」を分けて、見込額を出そう

図：ふゆ作成（説明用の図解）

ここで整理したいのが、「収入」「所得」「手取り」の違いです。

言葉	給与の場合の見方
収入	税金や社会保険料が引かれる前の、課税対象の給与・賞与の合計
所得	給与収入から給与所得控除などを差し引いた金額
手取り	税金や社会保険料などが引かれ、実際に受け取る金額

申告書の収入欄には、手取りではなく給与収入を使います。通勤手当（非課税の分）は、収入に入れません。

たとえばあなたが給与収入400万円の場合

図：ふゆ作成（説明用の図解）

この記事の会社員の例では、給与収入400万円の「所得」は276万円です。

この例では、収入400万円と所得276万円は別の数字です。用紙への記入手順は「書類2」で説明します。

まだ12月の給与がわからないときは？

受け取り済みの給与に、残りの給与・賞与の見込みを足して整理します。勤務先で見込額が表示される場合は、その案内も確認してください。

前年の源泉徴収票は参考になりますが、今年の金額とは限りません。育休・復職、昇給、残業、転職などで変わっていないかも見ましょう。

⑤ 書類1：給与所得者の扶養控除等（異動）申告書

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・四角枠・番号等を追加。記入文字は架空例）。確認日：2026年10月23日。

自分の基本情報を確認する

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・四角枠・番号等を追加。記入文字は架空例）。確認日：2026年10月23日。

氏名、住所、生年月日、世帯主の氏名、自分との続柄などを確認します。印字済みでも、引っ越しや家族状況の変更が反映されているか確認しましょう。

個人番号の記入や省略の扱いは、勤務先の指示に従います。

夫・妻の年収から、配偶者を書く欄を確認しよう

図：ふゆ作成（2026年分。夫・妻の収入が給与だけで、あなたの合計所得900万円以下の場合）。詳しい条件は、次の条件枠と書類2の配偶者控除等の説明を確認してください。

「A 源泉控除対象配偶者」を書く人を確認する

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・四角枠・番号等を追加。記入文字は架空例）。確認日：2026年10月23日。

ここは、毎月の給与から差し引く所得税の計算に使う配偶者の情報を書く欄です。

※「事業専従者」は、家族の個人事業を主に手伝う人の税の区分です。家族の個人事業を手伝っていない人は、気にしなくて大丈夫です。

※次の年収の目安は、配偶者の収入が給与だけで、上の条件を満たす場合です。

給与以外の所得がある場合は、それも含めた合計所得で判定します。

出典：国税庁「専門用語集・源泉控除対象配偶者」（対象：令和8年分／確認日：2026年10月23日）。

図のケースBでは、配偶者の給与収入120万円から求めた所得46万円を「所得の見積額」の欄に記入します。氏名・生年月日なども、図と同じ欄へ書きましょう。

※次も配偶者の収入が給与だけの場合です。あなたの所得が1,000万円以下など、書類2の条件を満たす人が対象です。

配偶者以外の親族がいる人は、扶養の欄も確認する

図：ふゆ作成（2026年分。12月31日時点の年齢・生計を一にする家族・給与のみ。配偶者を除く国内に住む家族の例）。事業専従者などの対象外の条件、重複申告の注意も下で確認してください。

※次の年収の目安は、家族の収入が給与だけで、上の条件を満たす場合です。

※同じ家族を、夫婦や兄弟など2人で扶養に入れることはできません。海外に住む家族は、別の条件があります。

※19〜22歳の子で年収136万円を超える場合は、書類2の「C 特定親族特別控除」で、B欄と両方に書く場合も含めて説明しています。

出典：国税庁「令和8年分 年末調整のしかた」の扶養控除等申告書の案内・同案内から参照する「源泉控除対象親族」の定義・令和8年分の税制改正案内（令和8年分／確認日：2026年10月23日）。

小さな子どもは「住民税に関する事項」も見る

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・四角枠・番号等を追加。記入文字は架空例）。確認日：2026年10月23日。

16歳未満の子どもは、所得税の扶養控除の対象にはなりません。ただし、「書くところがない」という意味ではありません。

Bの4歳の子どもは、住民税に関する事項の「16歳未満の扶養親族」の欄を確認する例にします。

そのほかに当てはまる欄はないか確認する

障害者、寡婦、ひとり親、勤労学生などの欄も確認します。独身でも、これらに当てはまる場合があります。

税金の扶養と、健康保険などの扶養は別の基準です。

架空2世帯の条件と、書類1の記入例を見てみよう

ケースA：独身・扶養家族なし。基本情報を確認する例です。

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・四角枠・番号等を追加。記入文字は架空例）。確認日：2026年10月23日。

ケースB：配偶者は給与収入120万円・所得46万円、子どもは4歳です。配偶者と子どもを本人側で申告する例です。

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・四角枠・番号等を追加。記入文字は架空例）。確認日：2026年10月23日。

共働き夫婦の記入例：パパ600万円・ママ400万円の場合

今度は、夫婦ともに給与収入がある場合を見てみましょう。上のケースBとは、ママの収入が違う別の架空例です。

項目	パパ	ママ
給与収入	600万円	400万円
給与所得・合計所得	436万円	276万円
配偶者の有無	有	有
A 源泉控除対象配偶者	空欄	空欄
16歳未満の扶養親族	4歳の子どもを記入	この例では空欄

※夫婦とも給与以外の収入はなく、子どもと3人で暮らしている例です。子どもの所得は0円です。

子どもの申告先をパパにした架空例で、性別で申告先が決まるわけではありません。税の申告と、健康保険の扶養は別です。

パパ側：給与収入600万円・4歳の子どもを申告

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・枠・青い架空記入文字・赤字の説明注記を追加）。確認日：2026年10月23日。赤字は説明用で、申告書へ写しません。

ママ側：給与収入400万円・A欄と子ども欄は空欄

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・枠・青い架空記入文字・赤字の説明注記を追加）。確認日：2026年10月23日。赤字は説明用で、申告書へ写しません。

※図は主な欄だけの例です。マイナンバーなどの書き方は、会社の案内に従ってください。

⑥ 書類2：基礎控除・配偶者控除等・特定親族特別控除・所得金額調整控除申告書

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・四角枠・番号等を追加。記入文字は架空例）。確認日：2026年10月23日。

長い名前の用紙ですが、書くところは4つのブロックに分かれています。まず確認するのは、いちばん上の「基礎控除」です。基礎控除を受ける人はここを記入し、残りの3つは当てはまるところだけ書けば大丈夫です。

記入例で使う架空2世帯の条件

項目	A：独身・扶養家族なし	B：配偶者と4歳の子どもがいる
本人の給与収入	400万円	600万円
本人の給与所得	276万円	436万円
配偶者の給与収入	該当なし	120万円
配偶者の給与所得	該当なし	46万円

※全員、給与以外の収入はない例です。Bの家族は一緒に暮らしています。

Aの給与所得は「400万円÷4×3.2−44万円＝276万円」。B本人は「600万円÷4×3.2−44万円＝436万円」です。

配偶者の給与所得は「120万円−74万円＝46万円」。年収120万円を、そのまま所得欄に書かないことがポイントです。

自分の金額は、2026年分の給与所得の計算表で確認してください。給与収入の範囲によって計算方法が変わり、端数処理もあります。

出典：国税庁「給与所得者と税」（令和8年分の計算表／検索取得本文の確認：2026年10月22日）。上記の例は本記事用の架空条件です。

A：給与所得者の基礎控除申告書の書き方

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・四角枠・番号等を追加。記入文字は架空例）。確認日：2026年10月23日。

ここでは、自分の今年の収入・所得の見込額を記入します。

B：給与所得者の配偶者控除等申告書の書き方

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・四角枠・番号等を追加。記入文字は架空例）。確認日：2026年10月23日。

配偶者の所得が62万円以下なら配偶者控除、62万円超133万円以下なら配偶者特別控除を確認します。※書類1のA欄（169万円以下）とは基準が違うので、A欄が空欄でも、ここは書ける場合があります。

図は、上の条件を満たすケースBの記入例です。配偶者は70歳未満の例で、次の4ステップに沿って記入します。

C：給与所得者の特定親族特別控除申告書の書き方

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・四角枠・番号等を追加。記入文字は架空例）。確認日：2026年10月23日。

家族の個人事業の「事業専従者」は対象外です。同じ親族について、ほかの人と重複してこの控除を受けることはできません。給与以外の所得がある場合は、それも含めた合計所得で確認してください。

※子ども以外の親族（きょうだいなど）も、条件を満たせば対象です。

出典：国税庁「令和8年分 年末調整のしかた」・「給与所得者（従業員）の方へ（令和8年分）」・「特定親族特別控除」（対象：令和8年分／検索取得本文の確認日：2026年10月23日）。

D：所得金額調整控除申告書の書き方

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・四角枠・番号等を追加。記入文字は架空例）。確認日：2026年10月23日。

必ず満たす条件：年末調整の対象となる給与収入が850万円を超えること。

控除額は会社が計算してくれます。あなたは要件のチェックと、必要な本人・家族の情報を書けばOKです。

共働き夫婦の書類2：自分の収入・所得をそれぞれ書こう

先ほどの共働き夫婦が、それぞれ自分の用紙に記入する例です。

パパ側：収入600万円・所得436万円

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・枠・青い架空記入文字・赤字の説明注記を追加）。確認日：2026年10月23日。赤字は説明用で、申告書へ写しません。

ママ側：収入400万円・所得276万円

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・枠・青い架空記入文字・赤字の説明注記を追加）。確認日：2026年10月23日。赤字は説明用で、申告書へ写しません。

⑦ 書類3：保険料控除申告書

出典：国税庁「令和8年分の申告書」を加工（抜粋・四角枠・番号等を追加。記入文字は架空例）。確認日：2026年10月23日。

この書類では、生命保険料・地震保険料・自分で支払った対象の社会保険料・iDeCoなどを申告します。

生命保険料は、証明書を見ながら計算ツールへ入力しよう

図：ふゆ作成（手順を示す説明用の図解。申告書のイラストは実際の様式ではありません）。証明書は申告額・申告予定額の表示があればそれを、なければ証明額を確認します。年末までの支払い予定に変更がある場合は、保険会社の案内を確認してください。

保険会社から届いた「生命保険料控除証明書」を用意してください。下のツールには、証明書の見本と、計算後に申告書へ写す金額の記入見本があります。

計算ツールはWordPressへの設置準備中です。

計算ツールの使い方と、申告書へ写す手順

このツールは2026年分の所得税の生命保険料控除用です。住民税・還付額・地震保険料・社会保険料・iDeCoの計算には対応していません。

出典・画像の引用元はツール内に記載しています。証明書見本は住友生命、申告書の生命保険料欄は北海道教育委員会が配布する令和8年分様式を抜粋したものです。

地震保険料・社会保険料・iDeCoなどは、それぞれの欄へ

生命保険料を確認したら、次は自分に該当するほかの欄を確認します。

対象の支払い	申告書で確認する欄
地震保険料	地震保険料控除
自分で支払った国民年金などの対象社会保険料	社会保険料控除
iDeCoなどの対象掛金	小規模企業共済等掛金控除

証明書の提出方法は勤務先の案内に従います。iDeCoは、公式FAQで個人払込・事業主払込の扱いを確認できます（確認日：2026年10月23日）。

⑧ 住宅ローン・個別ケースで迷ったときは？

基本の例に当てはまらない人は、次の点を確認しましょう。

ケース	次に確認すること
初めて住宅ローン控除を受ける	原則として確定申告が必要。年末調整だけで完結すると思わない
住宅ローン控除の2年目以降	税務署から届いた申告書と、銀行の残高証明書などを会社へ出す。必要書類は会社の案内で確認
育休中・復職した	今年の給与・賞与と、非課税の給付を分けて整理する
転職した	前の勤務先の源泉徴収票を準備し、今年の給与を確認する
退職後、年末調整を受けていない	確定申告が必要か、還付申告ができるか確認する
副業などの所得がある	副業の所得も書類2に書く。確定申告が必要かどうかも別に確認する
医療費控除を受けたい	年末調整では扱わないため、確定申告の手続きを確認する
ふるさと納税をした	寄附金控除を年末調整へ書き込まず、ワンストップ特例または確定申告の手続きを確認する

※住宅ローンの借入先や手続きの方法によっては、銀行の残高証明書の提出が不要です。紙の書類ではなく電子データを使う場合もあります。会社と金融機関の案内を確認してください。

出典：国税庁「調書方式による住宅借入金等特別控除」（確認日：2026年10月23日）。

医療費控除などで確定申告をすると、申請済みのワンストップ特例も無効になります。その年のふるさと納税は、ワンストップ申請分を含めてすべて確定申告に入れてください。

出典：国税庁「ふるさと納税」（確認日：2026年10月23日）。

育児休業給付金などの非課税の給付と、勤務先から受け取る給与は分けて扱います。「育休中だから所得は必ず0円」とは決めず、実際に支給された給与・賞与も確認してください。

⑨ 提出前に、ここだけチェック！

• 用紙の年分は合っている？
• 氏名・住所・家族情報は最新になっている？
• 給与収入と所得、手取りを混同していない？
• 自分と配偶者の所得の見込額を分けて確認した？
• 独身でも基礎控除の部分まで確認した？
• 小さな子どもの住民税に関する欄も確認した？
• 保険の新旧・一般・介護医療・個人年金を分けた？
• 保険のはがきの「申告額」を使った？（表示がない場合などは、保険会社の案内で確認）
• 支払った保険料と、計算後の控除額を、別々の欄に書いた？
• 必要な証明書と、勤務先の提出期限を確認した？

年末調整は、毎年書いていても迷うところが出てきます。

全部の制度を覚えるより、まずは自分に必要な欄を一つずつ確認していきましょう。